SEOの外注は「アクセスが伸びない」「社内リソースが足りない」とお悩みのマーケティング担当者にとって、救世主のような選択肢です。
確かに、SEOは専門的な知識や継続的な改善が求められるため、外部の専門家に依頼したくなるのは自然な流れかもしれません。
一方で、SEOの外注には様々なリスクが存在します。実際、契約後に、こんなはずではなかったと後悔する企業が少なくありません。
そこでこの記事では、SEO外注を検討する前に知っておきたい3つの落とし穴について、詳しく解説します。
あわせて、近年注目されつつあるSEO内製化についてご紹介しますので、本当に成果がでるSEO対策について、この記事を読んで整理していきましょう。
SEOは、日本語では検索エンジン最適化と訳され、自社のWebサイトやコンテンツを検索結果で上位に表示させるための取り組みを指します。
費用のかかる広告と異なり、SEOによるアクセスは自然検索（オーガニック検索）と呼ばれ、クリック単価が発生しません。
そのため多くの企業が、自社サイトなど長期的な集客チャネルの運用に、SEO対策をメイン施策として位置づけています。
検索順位を向上させるための施策には、3種類のSEO対策が存在します。
しかし、こうした施策を正しく運用するには一定の知識や経験が欠かせません。
正しく運用するためのハードルが多いため、丸ごと依頼できる、SEO外注のニーズが高まっています。
SEOを外部の専門家に依頼すると、確かに多くのメリットがあります。その反面、注意すべき点が多いことは事実です。
ここでは、見落とされがちなSEO外注の3つの落とし穴について紹介します。
SEO外注でよくあるのが、実際のSEO施策は契約した会社ではなく、さらにその先の下請け業者やフリーランスに丸投げされているケースです。
このような仲介系企業では、依頼内容のニュアンスが正確に伝わらないばかりか、品質のばらつきや修正依頼の遅れ、中間マージンによるコストの増加といった、さまざまなリスクが潜んでいます。
また、依頼者側で下請け企業の質を選べないため、意図せずブラックハットSEOというペナルティ対象になる施策に加担してしまう危険性を否定できません。
一部の外注業者ではSEO施策をテンプレート化し、どの業界でも通用するような構成案、見出しパターン、記事作成フォーマットを使いまわしているのが現状です。
しかし、業界やターゲットによって検索ユーザーの行動やニーズは異なるため、テンプレートを使ったSEO効果には限界があります。
実際に、独自性の高いコンテンツのほうが、Googleからの評価は高いことも事実です。
SEO外注は月額10万〜30万円が一般的な相場であり、決して安価な施策ではありません。
しかし、SEOの性質上、施策実施から効果が現れるまでには半年〜1年以上ほど必要です。また、検索順位が向上するかどうかは検索エンジン次第なので、短期間での成果や確実な結果を期待しすぎると、トラブルに発展するリスクがあります。
さらに多い状況としては、検索順位は上がったものの、実際には売上や問い合わせには直結せず、費用だけが余計にかかってしまうケースです。
SEOには確かに専門性が求められますが、だからといって外注が基本になるわけではありません。
むしろ、長期的にSEOに取り組むのであれば、確実に成果に結びつけるためにも、内製化を検討したほうが効果的です。
内製化とは、他社に依頼していた業務を自社のリソースのみで完結できるように、体制を整えることです。
もちろん、社内に全く経験者がいない場合、急にすべてのSEO施策を内製化することはできません。
一旦は外注する場合でも、適切なパートナー企業の選定や施策の管理ができるように、最低限の知識やSEO対策の流れを理解しておく必要があります。
SEOを内製化する最大のメリットは、これまで外部に頼っていたコンテンツの質や施策内容を自社でコントロールできるようになる点です。
外注で発生しやすかったタイムラグやコミュニケーションコストも、内製化すれば最小限に抑えることができます。
また、これまでにかかっていた依頼料をほかの広告施策や新規コンテンツ制作に再投資できるようになるため、コスト削減の効果も高いです。
SEO内製化と聞くと、すべて自社で実践するのは難しい、と悩んでしまう担当者が多いかもしれません。
しかし、ステップを踏んで段階的にスキルを高めていけば、無理なくSEO対策の内製化を進めることができます。
まずはSEOの基礎となる考え方を理解することが第一歩です。
SEOは、単に検索順位を上げるためのテクニックではありません。
本来の目的はユーザーが求めている情報を適切に届けるための手法であり、ユーザー満足度が高まることで、結果的に自然に検索順位があがっていくだけなのです。
特に参考になるのが、Googleが公表している検索評価ガイドライン（E-E-A-T）です。
⇒「検索評価ガイドライン（E-E-A-T）」についての解説記事はコチラからご覧いただけます。
SEOの本質を確認したら、自社のターゲットユーザー像を明確にし、検索しそうなキーワードをリストアップします。
初めは難しく感じるかもしれませんが、自社社員の方がユーザーの理解度が高いため、外注先に依頼するより、的確にキーワード選定ができるケースも多いです。
このとき、担当者のカンに頼るのではなく、ツールを用いて客観的に分析しましょう。無料ツールでは、Googleキーワードプランナーやラッコキーワード、Ubersuggestがおすすめです。
以下に各ツールの特徴をまとめました。
公式・広告向け。信頼性重視の王道ツール。
サジェスト取得の鬼。アイデア出しに強い！
中級者向けの万能型。検索数も難易度も見られる！
次に、選定したキーワードに基づき、実際にユーザーに役立つコンテンツを設計・作成していきます。
実は、製品の強みを最もよく理解しているのは自社社員なので、誰に向けて、何を伝えたいのかを意識すれば、外注するよりも的確なコンテンツ設計ができる可能性があります。
コンテンツ公開後は、検索順位や流入数のチェックといった数値をもとに効果測定を行いましょう。効果的なツールとして、GoogleサーチコンソールやGoogleアナリティクスが有名です。
以下に、各ツールの特徴をまとめました。
検索エンジンとの“橋渡し役”ツール。SEO分析に必須！
ユーザーの行動を追う“サイト内の分析ツール”。以下のような分析が可能です。
慣れないうちは手探りになるかもしれませんが、効果測定からのPDCAを繰り返すことで、自社に合ったSEO施策の基盤を築くことにつながります。
SEOを外注するという選択は、決して間違いではありません。
しかし、そこには成果が見えづらい、費用対効果に疑問が残るといった落とし穴が潜んでいることは事実です。
一方で、SEO内製化には、社内にノウハウが蓄積される、コスト削減につながるといった大きなメリットがあります。
特にSEO対策は長期的な運用が必要なので、最初は外部に頼っていた企業でも、最終的にはSEO内製化に踏み切る場合も少なくありません。
SEOを外注する前に、どの段階で内製化を進めるか、あらかじめ自社で完結できる部分はないかなど、SEO内製化に向けたスケジュールを明確にしておきましょう。
もし「自社だけではSEO対策が不安」「社内にSEOについて教えられる人材がいない」とお悩みの場合は、私たちデジマ女子までご相談ください。
数多くのWebサイトの運用支援を行ってきた経験から、企業内でSEO施策を自走できるよう、施策立案から実施・効果測定まで総合的にSEO内製化をサポートいたします。
まずは無料相談で、貴社の課題整理からお手伝いします。数ヶ月でSEO体制を社内に構築したい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。